通信販売を利用するにあたって“返品条件”は大きな確認ポイントとなります。

「返品できるのか？」「返品期間は？」「返品条件は？」など消費者側が確認しておくことによって多くのトラブルが防げます。まず“利用規約”や“ご利用の案内”の返品に関する記載内容は、納得がいくまで熟読しましょう。それらを読むことによって、通販会社の販売姿勢や顧客対応の姿勢が見えてきます。

商品によって、特に電気製品や著作物（書籍・CDなど）は、未使用や未開封であることが求められます。加えて、返品期間も通販会社によって異なり、7日間のところもあれば無期限のところもあります。また、返品期間を設けていても、使用後の返品を受けるところもあれば、未使用であることを条件にしているところもあります。そして、返品の際にかかる返送料も、どちらが負担するのか確認しておきましょう。

いずれにしても返品条件が納得できないときには利用を差し控えるのが賢明でしょう。

“修理保証”に関して誤った解釈をしている消費者が見受けられます。

まず、修理保証は全ての商品についているわけではありません。また、同一ブランドであっても、販売会社によって保証内容が異なる場合もあります。商品購入時には、保証の有無を確認しましょう。“保証書”や“保証規定に関する書類”が添付されているときは、保証期間やその内容をよく確認しておきましょう。

修理に関する送料については、消費者側で負担するのが一般的です。不良品の交換時のように、会社が送料を負担するとは限らないことを認識しておきましょう。

インターネット通販（以下ネット通販）に対する相談件数が増え、“キャンセル料”に関しての相談が目に付きます。注文前に「ショッピングガイド」などにきちんと目を通せば回避できるトラブルです。ボタンを押すだけで手軽に申込みができるのと同じ感覚で、簡単にキャンセルできると思うのは早計です。消費者側は、『契約成立後は、自分にも履行義務が発生する』ということを頭に置いて、自分の行為に責任を持ちましょう。また、注文前には必ず、「ショッピングガイド」などに目を通す習慣を身につけましょう。